こんな
ありませんか?

  • イラスト:お悩みを抱えた人

    ドーピング禁止物質の検査したいが
    どこに問い合わせしたらいいか
    わからない…

  • イラスト:お悩みを抱えた人

    陽性反応が出たものの
    原因が特定できずに困っている…

  • イラスト:お悩みを抱えた人

    海外の分析機関による
    英語での返答がわかりにくい…

サプリメントや化粧品向けの

ドーピング禁止物質分析サービス

申し込みから分析まで国内完結!

ドーピング防止専門の

日本語で
アフターフォロー!

原因の特定はもちろん、
改善案までコンサルティングいたします!

サプリメント・飲料水・化粧品のアンチ・ドーピング対策なら実績多数のイルホープにお任せ下さい!

イルホープでは、サプリメントや化粧品等に混入する可能性の高いドーピング禁止物質の分析サービスを行っています。分析項目については、WADA(世界アンチ・ドーピング機構)の規定するドーピング禁止リストなどをもとに、サプリメント等に混入する可能性の高いドーピング禁止物質をドーピングの専門家とともに選定しています。分析結果は外部への公開が可能な「分析結果報告書」として提出いたします。

イラスト:薬剤師

feature

  • イラスト:薬剤師 step 01

    ドーピング防止専門の薬剤師を中心に運営

    本サービスはドーピング防止専門の薬剤師や、ドーピング問題の研究者を中心に運営しています。原因の特定や改善方法のご提案もいたしますので、海外の分析機関にはない日本語での充実したサポートをお受けいただけます。

    サプリメントや化粧品に対するドーピング物質分析サービスの他にも、アンチ・ドーピング講習や、ドーピング相談窓口代行など、ドーピング防止の専門家がいる強みを生かしたサービスを展開しています。

  • ADAマーク/分析結果 step 02

    分析結果も公表可能!ADAマークも付与

    分析結果に関しては報告書として提出。ホームページなど外部への公開が可能です。同時に分析済みのマーク「Anti Doping Action(アンチ・ドーピング・アクション)」も発行いたします。

    マークはwebサイトでのPRはもちろん、商品への印字も可能です。なお、本サービスは、ドーピング禁止物質が100%混入していないという証明を行うサービスではありません。予めご了承ください。

  • 写真:比較計算のイメージ step 03

    第三者認証サービスと比べて安価で手軽にご利用いただけます

    本サービスは、アンチ・ドーピングを目的とした分析のみのサービスなので、第三者認証サービスと比べて安価にご利用いただけます。

    第三者認証サービスとの違いは工場の視察がないことです。該当ロットのみを分析するため、年間を通して製造ロットが少ないメーカー様や、特定のロットのみ分析したいというメーカー様にはおすすめです。

  • 青空/手のひらに日本地図が乗った国内完結のイメージ step 04

    申し込みから分析まで国内で完結

    申し込みから分析まですべて国内で完結できます。分析機関については、検査に精通した要員による、安定した検査結果が出せる機関を指定しています。また、各分析機関に対しては、ISO/IEC17025ないしそれに準じた検査レベルであることを要求しています。

    なお、本サービスは、JADA(公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構)が設置した、サプリメント認証枠組み検証有識者会議により発行された「スポーツにおけるサプリメントの製品情報公開の枠組みに関するガイドライン」に準じた運営体制を取っています。

flow

  1. step 01

    イラスト:契約の締結

    契約の締結

  2. step 02

    イラスト:サンプルと書類のご提出・分析開始

    サンプルと書類の
    ご提出・分析開始

  3. step 03

    イラスト:分析結果のご報告

    分析結果のご報告

※お急ぎの方、特定の物質を分析したい方等、
様々なオーダーに応じます。
詳細などについてはお気軽にお問い合わせください。
また分析にかかる日数についても
内容によって変わりますので、一度お問い合わせください。

faq

禁止表国際基準を見て、ドーピング禁止物質が含まれていないと判断しているのですが、何か問題はありますか。

WADAの規定するドーピング禁止リスト(禁止表国際基準)に記載されている物質は約300品目(2024年現在)あります。 そのリストは公開されているものの、曖昧な表現などがあるため、そのまま使用することはできません。
曖昧な表現がある以上、「禁止物質は含まれていない」という表現はできないと判断できるため、「禁止表国際基準を見る限りはドーピング禁止物質が含まれていないから大丈夫」と判断するとトラブルにつながる可能性があります。

本分析サービスと、いわゆる第三者認証サービスとの違いは何ですか?

本サービスには第三者認証サービスで実施されている工場の査察と、定期的な分析はありません。あくまでも指定ロットに対する分析のみのサービスです。加えて、100%ドーピングフリーであることを証明するサービスではありません。分析リストについては、世界アンチ・ドーピング機構による陽性報告をもとに、各セクションごとの違反物質の上位50%を中心として分析をしています。詳細については直接お問い合わせください。
なお分析後、陰性であることが証明された該当のLOTに対しては、公開可能な分析結果報告書とAnti Doping Action(アンチ・ドーピング・アクション)のマークを付与しております。

分析費用はいくらですか?

ご依頼いただくサンプル数などによって金額が異なります。直接お問い合わせくださいませ。

分析できないサンプルの形状や条件はありますか?

固形・液状・粉末、いずれも分析が難しい形状は基本的にはありません。プロテインなどの粉末状のサンプルだけではなく、飲料水や化粧品の分析も可能です。また、海外輸出が難しい、冷所保存が必要なサンプルの分析も可能です。

特定の成分だけ分析することは可能ですか?

弊社が公開対象に指定していない成分でも基本的には分析可能です。 ただし、特定の成分を数成分分析したとしても、弊社が指定する製品に混入するリスクの高い成分についてすべて分析されるわけではないため、特定の成分のみの分析はお勧めはしておりません。 またこのようなご依頼では、基本的に定量分析を行うことが多く、成分によっては試薬の入手に時間を要することもあるため、金額や納期が異なります。

国内生産のサプリメントでも、分析する必要があります

2019年11月に報告された日本スポーツ仲裁機構の「仲裁判断の骨子」によると、分析をしていない国産サプリメントによる違反が報告されています。また、2019年9月にはプロ野球球団に提供していた国内メーカーの製造する未分析のサプリメントからも、禁止物質が検出されました。
国内生産のサプリメント等から、ドーピング禁止物質が検出されている以上は、サプリメント等をアスリートに提供する場合、国内メーカーが製造する製品でも分析が必要となります。アスリートの競技人生を守るためにも、そしてメーカー様のリスクヘッジのためにも製品の分析をお勧めします。

イラスト:薬剤師

サプリメント・飲料水・化粧品のアンチ・ドーピング対策なら実績多数のイルホープにお任せ下さい!

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第1条【サービス】

  1. 1 当社は、事業者様向けに、サプリメントや薬の飲み合わせの回答サービス、サプリメント、健康食品、化粧品等(以下、「製品」といいます)についてドーピング禁止物質の含有の有無を検査するサービス、その他これに関連するサービス(以下、「本サービス」といいます)を提供しています。
  2. 2 当サイトでは、本サービスの提供に関し、事業者様向けの情報発信、事業者様からのお問い合わせの受付を行っています。

第2条【プライバシーポリシー】

  1. 1 当社は、当サイトにおける個人情報の取扱いについて、個人情報の保護に関する法律(以下「個人情報保護法」といいます。)を遵守するとともに、本条に定めるプライバシーポリシーに従い、適正な取扱い及び保護に取り組んでまいります。
  2. 2 当社は、個人情報保護法をはじめとする関係諸法令、個人情報保護委員会のガイドラインを遵守いたします。
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  4. 4 当サイトは、当サイトの利用、当サイトが設置するお問い合わせフォームの入力その他の当サイトを通じて行う当社との連絡によって、お客様の個人情報を取得します。取得する個人情報は、お名前、ご住所、E-Mailアドレス、電話番号、契約情報、利用情報、その他のお客様に関する情報で個人情報に該当する情報です。
  5. 5 当社は、お客様の同意を得た場合、及び法令等により例外として取り扱われる場合を除き、以下の利用目的の達成に必要な範囲内でお客様の個人情報を取り扱います。
    1. ⑴ お客様からのお問い合わせへの対応のため
    2. ⑵ 本サービスのご案内、本サービスのご利用に関する事務手続を行うため
    3. ⑶ お客様に対する情報発信・情報提供のご案内のため
    4. ⑷ お客様とのご契約や法令等に基づく権利の行使又は義務の履行のため
    5. ⑸ 他の事業者様から個人情報の処理の全部又は一部について委託された場合等において、委託された当該業務を適切に遂行するため
    6. ⑹ お客様の属性情報、利用情報等を分析して、本サービスおよび本サービスに関連する事業に係る市場調査、新サービスの研究・開発を行うため
    7. ⑺ 当サイトの統合的なコンプライアンス、リスクの管理等の経営管理・内部管理を行うため
    8. ⑻ 上記に付随する業務のため
  6. 6 当社は、第三者から個人関連情報の提供を受け、当サイト管理者が保有する個人データと紐付けることによって、利用者が識別される個人データとして取得する場合があります。この場合、前条に定める利用目的に掲げる利用目的の範囲内で利用いたします。
  7. 7 当社は、お客様の個人情報の漏えい等を防止するため、必要かつ適切な安全管理措置を実施するとともに、従業者及び委託先の適切な監督を行って参ります。
  8. 8 当社は、お客様の個人情報を本人の同意を得ることなく第三者に提供することはありません。ただし、当社は、第5項の目的の範囲内において、当社の業務委託先ないし業務提携先の事業者様との間で、お客様の個人情報を共同利用することがあります。

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    6. ⑹ 迷惑メールやメールマガジン等を一方的に送付する行為
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第5条【免責事項】

  1. 1 当社は、当サイトに掲載されている全ての情報を慎重に作成し、また管理しますが、その正確性および完全性などに関して、いかなる保証もするものではありません。ただし、製品の分析結果については、当社が定める検査基準の範囲において、上記の限りではありません(具体的な検査の基準等は、分析結果を記載しているページをご覧ください)。
  2. 2 当社は、予告なしに、当サイトの運営を停止または中止し、また当サイトに掲載されている情報の全部または一部を変更する場合があります。
  3. 3 当社は、お客様が当サイトを利用したこと、または何らかの原因によりこれをご利用できなかったことにより生じる一切の損害および第三者によるデータの書き込み、不正なアクセス、発言、メールの送信等に関して生じる一切の損害について、何ら責任を負うものではありません。ただし、当社に故意または重大な過失がある場合を除きます。

第6条【損害賠償】

お客様が本規約に違反した場合、当該違反によって当社に発生した損害を賠償していただきます。

第7条【管轄裁判所】

当サイトの利用に関して生ずる紛争は、東京地方裁判所を第一審の専属的管轄裁判所とします。

第8条【特例】

当サイト内の各サービスの説明のページに当規約と相反する説明があった場合は、各サービスの説明ページに記載してある規定を適用します。

(附則)

本規約は、2024年10月1日より施行致します。

2024年10月1日制定

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